公認会計士試験合格者の多くがキャリアの第一歩として選ぶ監査法人ですが、Big4をはじめとする大手監査法人では業務量が多く、繁忙期には長時間労働になりやすいのが実情です。

こうした状況に直面した際は、まず上司や人事に相談し、業務調整や部署異動などで働き方の改善を図るのが一般的でしょう。

なかでも制度が整っている大手監査法人では、現職の中で選択肢を検討できる余地も十分にあります。しかし、それでも改善が難しい場合に、キャリアの方向性を見直し、転職を視野に入れる人もいるでしょう。

そこで本記事では、会計士がワークライフバランスを重視しながら働ける職場の選び方や選択肢、キャリアパス例、転職を検討する際に押さえておきたいポイントについて解説します。

そもそも「ワークライフバランス」とは？│ワークライフバランス＝「働く時間を減らすこと」？いいえ、違います！

（CPASSキャリア編集部 作成）

「ワークライフバランス」とは、仕事と生活のどちらかを犠牲にするのではなく、両立し、調和が取れている状態を指します。

「仕事と私生活の時間を切り分けて均等な比率にすること」や、「仕事よりもプライベートを優先させること」といった意味と誤解されやすいのですが、本来は「仕事も生活も充実している、調和している状態」を意味しています。

近年では「ワークライフバランス」という言葉に加え、「ワークインライフ」や「ワークライフインテグレーション」といった新しい概念も広がっています。

ワークインライフは、仕事と生活を切り分けるのではなく、仕事も人生を構成する一要素として捉えます。

一方で、ワークライフインテグレーションは、仕事と生活を区別せず、両者を柔軟に組み合わせながら、ともに充実させる考え方を指します。

公認会計士がワークライフバランス重視の転職をするために実践したい3つのこと

公認会計士が「ワークライフバランス」を重視して転職を考える際には、事前に実践しておきたい重要なポイントがあります。

特に、今の環境から一刻も早く抜け出したいという気持ちが強くなると、つい「転職すること」自体が目的になってしまうケースも少なくありません。

しかし、この状態で転職活動を進めてしまうことは、キャリアの選択肢を狭めてしまうという意味で“危険”です。「転職」は自分らしい働き方を実現するための手段であり、ゴールではありません。

そこで、こちらでは、ワークライフバランスを重視した転職を進めるうえで、押さえておきたい3つのポイントについて解説していきます。

• 【ポイント1】長期的なキャリアプランを設計する
• 【ポイント2】自身の求める働き方が実現できる環境を明確にする
• 【ポイント3】プライベートでの目標や優先したいことを整理する

【ポイント1】長期的なキャリアプランを設計する

ワークライフバランスを重視した転職で最も重要なのが、「将来的にどんなキャリアを築きたいのか」を先に描いておくことです。

「激務から解放されたいから」「残業が少ない環境に移りたいから」といった理由だけで転職先を選んでしまうと、入社後にミスマッチを感じてしまうケースも少なくありません。

例えば、将来的にCFOや経営幹部を目指したいのか、経理・財務のスペシャリストとして専門性を高めたいのか、あるいは独立開業を視野に入れているのかによって、選ぶべき転職先や積むべき経験は大きく異なります。

転職はゴールではなく、あくまで長期的なキャリア目標を実現するための「通過点」と捉えることが重要です。

そのためにも、業界動向や各キャリアの実情について情報収集を行い、「今このタイミングでどんな経験を積むべきか」を整理した上で転職活動に臨むようにしましょう。

【ポイント2】自身の求める働き方が実現できる環境を明確にする

自身の求める働き方を実現するには、「どのような環境であれば無理なく働き続けられるか」を事前に整理し、明確にしておくことが重要です。

年収や業務内容だけでなく、日常の働き方まで具体的にイメージすることで、転職後のミスマッチを防ぐことにもつながります。

詳しくは後述しますが、特に以下の2つの点を軸に整理しておくとよいでしょう。

例えば、繁忙期と閑散期の差が大きい環境では、特定の時期に長時間労働が集中しやすくなります。

また、働き方に関する制度についてはその有無だけでなく、実際に活用されているかも確認しておくとよいでしょう。

【ポイント3】プライベートでの目標や優先したいことを整理する

ワークライフバランスを考えるうえでは、仕事だけでなくプライベートの目標を整理しておくことも大切です。

例えば「家族との時間は毎日〇時間確保したい」「副業や自己研鑽の時間を確保したい」など、プライベートで優先したいことは人それぞれ異なります。

こうしたプライベートの優先事項によって、繁忙期の有無、リモートワークやフレックスタイム制度の必要性、業務量の許容範囲など、重視すべき条件も自然と見えてきます。

「働きやすそうだから」という漠然とした理由ではなく、「自分の生活にどうフィットするか」という視点で職場を選ぶことが、転職後の満足度を高めるポイントです。

公認会計士にとってワークライフバランスが取れる環境とは

（CPASSキャリア編集部 作成）

公認会計士が「ワークライフバランス」を求めて転職する際に、注目すべきは「環境」です。その特徴について、大きく3つのポイントと注意点を解説していきます。

• 【環境1】年間を通じて繁忙度合いが一定か
• 【環境2】リモート勤務ができるか
• 【環境3】フレックスタイム制など就業制度が整備されているか
• 【注意！】「残業時間が少ない」＝「ワークライフバランスが取れる」ということではない

【環境1】年間を通じて繁忙度合いが一定か

ワークライフバランスを重視するうえで、まず確認したいのが「業務量が特定の時期に過度に集中しない環境かどうか」です。

繁忙期と閑散期の差が大きい職場も多く、これが長時間労働や生活リズムの乱れにつながる大きな要因になります。

例えば、監査法人では決算期や開示スケジュールに業務が集中しやすく、年間の数か月は恒常的に激務になるケースが多い傾向にあります。

一方で、事業会社の経理・財務部門や内部監査、管理会計系のポジションでは、繁忙期はあるものの、年間を通じた業務量が比較的安定している傾向があります。

ワークライフバランスを重視するのであれば、以下のポイントをチェックするといいでしょう。

求人票だけでなく、エージェントや面接での情報収集を通じて、具体的に確認することが大切です。

転職先を検討する際には、年収や業務内容だけでなく、年間単位で見た働き方のリズムにも目を向けることで、自分に合った環境を見極めやすくなります。

ただ、注意しておきたいのは、「繁忙度合いは一定だが、業務範囲が広く多いので、年間を通じて忙しい」状態です。

この場合、年間を通して高い負荷がかかり続けることになり、ワークライフバランスの改善は期待しにくくなります。

【環境2】リモート勤務ができるか

次に、「リモートワークが導入されているかどうか」も、重要なチェックポイントです。通勤時間を大幅に削減できることで、仕事とプライベートの切り替えがしやすくなり、結果として生活全体の余裕につながります。

リモートワークには、大きく分けて以下の2パターンがあります。

どちらが適しているかは人によって異なるため、業務内容や自身の働き方のスタイルを踏まえて検討するとよいでしょう。

なお、公認会計士向けの求人においても、リモートワーク可のポジションは依然として人気が高く、募集開始後すぐにクローズしてしまうケースも少なくありません。特にフルリモートやリモート比率の高いハイブリッドワークの求人は競争率が高くなりがちです。

そのため「リモートワーク可」という条件を重視する場合は、自身で求人を探すだけでなく、転職エージェントを活用するのもおすすめです。

特に業界特化型のエージェントは非公開求人を多く有しているので、希望条件を共有し、新着情報を早期に紹介してもらう体制を整えておくことも有効な手段といえるでしょう。

【環境3】フレックスタイム制など就業制度が整備されているか

そして、「フレックスタイム制などの就業制度が整っているか」にも、目を向けておきたいところです。

フレックスタイム制とは「一定期間内の総労働時間を満たすことを前提に、始業・終業時刻や労働時間を従業員自身が調整できる制度」です。

勤務時間に一定の柔軟性があるだけで、通院や家庭の事情、自己研鑽の時間を確保しやすくなり、仕事と生活の両立がよりしやすくなります。

フレックスタイム制は、大きく以下の2つのタイプに分けることができます。

一方で、労働時間の管理が難しいことや、業務上の連携が必要になることから、すべての企業で導入されているわけではないのが実情です。

特に会計ファイナンス系の業種・職種においては、リモートワークやフレックスタイム制といった就業制度は比較的整っている傾向にありますが、必ずしもすべての企業に備わっているとは限りません。

フレックスタイム制を転職の必須条件にするのであれば、その条件が必要である“合理的な理由”を示すことが必要です。

例えば、親の介護、自身の体調（継続的な通院が必要であるなど）、子供の送迎や育児などが挙げられます。

いずれにしても、ワークライフバランスを重視するのであれば、制度の有無や実際の運用状況を一つの参考として確認しておくのもよいでしょう。

【注意！】「残業時間が少ない」＝「ワークライフバランスが取れる」ということではない

先述した通り、「ワークライフバランスが取れている状態」とは、仕事と生活のどちらかを犠牲にすることではなく、双方が無理なく充実している状態を指します。

そのため、ワークライフバランスは単純に労働時間の長さだけで判断できるものではありません。

例えば、残業時間が短くても、「業務の裁量がほとんどなく、成長実感や仕事の納得感が得られない（キャリア形成ができない）」という状態であれば、仕事に対する満足度が低くなります。

結果として「働きづらい」と感じ、短期間で離職することにつながります。

一方で、一定の忙しさがあっても、「裁量があり自分で業務のコントロールができ、自身の成長や成果を実感できる（キャリア形成ができている）」といった環境であれば、仕事と生活のバランスが取れていると感じるケースも少なくありません。

このように「残業時間が短い＝ワークライフバランスが良い」と、短絡的に捉えてしまうのは危険です。

労働時間に加えて、業務の質、裁量の有無、評価のされ方、働き方の柔軟性といった要素も含めて、総合的に判断することが重要です。

【公認会計士のキャリアプラン例】“ワークライフバランス”だけではない、キャリアの方向性を考える

繰り返しになりますが、ワークライフバランスを求めて転職する場合において重要なのは、「キャリアの方向性を定めたうえで転職活動を行うこと」です。

こちらではワークライフバランスも考慮しながら、公認会計士として明確な目標を持ってキャリアを築いていく場合に想定される3つのキャリアプラン例を紹介します。

• 【プラン例1】ビジネスリーダーの最高峰を狙う
• 【プラン例2】“監査のプロ”としてのキャリアを築く
• 【プラン例3】経営者として独立を目指す

【プラン例1】ビジネスリーダーの最高峰を狙う～CFOやCAOなど経営幹部として企業経営にコミットする～

まず考えられるのが、CFOやCAOなどの経営幹部として、企業経営の中枢に深く関わっていくキャリアです。

この場合のキャリア形成は、事業会社内で「組織内会計士」として着実に昇進していく道に加え、独立系コンサルティングファームなどで実務経験や専門性を磨き、その後に事業会社へ参画するといったステップも考えられます。

いずれのルートにおいても求められるのは、単なる経理・財務の知識にとどまらず、経営戦略、資本政策、M&A、ガバナンスといった経営判断そのものに責任を持つ視点です。

その分、意思決定の重みや業務負荷は大きくなりますが、企業の成長や変革に当事者として関わることで、大きな裁量と自己成長が望めるでしょう。

なお、このキャリアは「労働時間と私生活を両立する」という意味でのワークライフバランスを重視する働き方とはやや異なります。

どちらかといえば、仕事と人生を切り分けるのではなく、仕事を人生の一部として捉える「ワークインライフ」や「ワークライフインテグレーション」に近い考え方に基づく働き方です。

とはいえ、現時点ではワークライフバランスを意識したい場合には、例えば就業制度が整った大手上場企業への転職を選択し、社内での昇進を目指しながらキャリア形成を進めていく方法を取るのも一つの方法です。

いずれにしても、仕事へのコミットメントが高い分、自身の価値観や人生設計と深く結びついたキャリアを築いていくことが前提となります。

【プラン例2】“監査のプロ”としてのキャリアを築く～監査法人のパートナーや内部監査として企業の外から経営を支える～

キャリアプラン例の2つ目は、公認会計士の独占業務である「監査」を軸にキャリアを築く方向性です。監査法人のパートナーや内部監査として、経営を支える立場を目指す道といえます。

監査の専門性を高めるうえでは、どの規模の監査法人を選ぶかで将来像が大きく変わります。大手監査法人は、ダイナミックで高度な案件に携われる点が魅力です。

最新の監査手法や会計情報に触れながら専門性を磨けるほか、ワークライフバランスの観点でも、リモートワークやフレックスタイム制など柔軟な働き方も整っています。

一方、中小監査法人は少数精鋭で意思決定が早く、若いうちから裁量を持ちやすい環境です。昇進のチャンスも比較的得やすく、30代でパートナーに昇格する例もあります。ただし、業務が特定領域に特化しやすい点には留意が必要です。

また「IPO業務経験」を重視する場合、かつては大手監査法人が圧倒的でしたが、IPO監査を専門とする中小監査法人も選択肢となりえます。大手は上場実績が多く、案件数を通じて量・質ともに経験を積みやすい環境があります。

一方、中小監査法人では上場準備企業により近い立場で深く関与できる場合もあります。案件数を取るか、役割の深さを取るかといった観点で選ぶことが重要です。

監査の専門性をどこまで高め、将来どの立場で経営に関わりたいのかを見据えて、最適な環境を選択する視点が欠かせません。

【プラン例3】経営者として独立を目指す

キャリアプラン例の3つ目は、公認会計士としての専門性を土台に、独立・開業を目指す道です。将来は自身の事務所を構え、クライアントと直接向き合いながら事業を運営していきます。

独立を見据えるなら、監査だけでなく税務の経験を積むことが重要です。公認会計士の独占業務である監査は主に大企業向けで、新規案件も大手監査法人に集中しやすい構造です。

そのため、個人で監査を軸に顧客を獲得するのは容易ではなく、独立時は「会計事務所」ではなく税理士事務所として開業するケースが多くなります。

独立を目指す場合の転職先として有力なのが、会計事務所や税理士法人です。税務を中心に、組織再編やM&A、IPO支援など公認会計士の強みを活かせる業務にも携われ、専門性を広げられます。

クライアントとの距離が近く、提供価値を実感しやすい点も魅力です。

将来的に独立することで働き方の裁量が大きくなり、自身でワークライフバランスを設計しやすくなる点も特徴のひとつです。

ただし、独立前は業務量が増えやすく、十分な実務経験を積むための時間と覚悟が求められます。

なお、会計事務所・税理士法人は外部から業務内容や実態が見えにくい“クローズドな業界”です。独立を見据えて転職する際は、業界に詳しいキャリアアドバイザーや専門家に相談しながら情報収集することが、ミスマッチ防止につながります。

【ケース別】公認会計士が転職でワークライフバランスを重視すると年収は下がるのか？

（CPASSキャリア編集部 作成）

ワークライフバランスが重要といえど、やはり転職で気になるのは年収の増減です。こちらではワークライフバランスを重視して選ぶ転職先の事例と、それぞれの年収目安について解説していきます。

• 【ケース1】着実なキャリアアップと安定を求めるなら事業会社の経理・財務部門
• 【ケース2】独立開業を目指して税理士法人・会計事務所
• 【ケース3】よりゆったり働くなら業務委託・フリーランスという選択も

【ケース1】着実なキャリアアップと安定を求めるなら事業会社の経理・財務部門

ワークライフバランスを重視して転職先を選ぶ場合、まず検討したいのが事業会社の経理・財務部門で「組織内会計士」としてキャリアを築く道です。

なかでも大手上場企業は、就業制度や福利厚生が整備されているケースが多く、安定した環境のもとで専門性を発揮しながら働くことができます。

決算・開示業務、予算管理、資金繰り、内部統制対応など、企業経営の中核を支える実務に継続的に関わることができます。

業務分担が明確な組織では、過度な長時間労働になりにくく、一定のワークライフバランスを保ちながら、マネージャー、部長と段階的に昇進していくキャリアを描きやすい点も特徴です。

年収は企業規模や本人のスキル・経験によって異なりますが、マネージャークラスで600万〜1,000万円程度が目安です。

急激な環境変化や高いリスクを取るよりも、安定した組織の中で「組織内会計士」として着実にキャリアアップしていきたい皆様にとって、非常に相性の良い選択肢といえるでしょう。

【ケース2】独立開業を目指して税理士法人・会計事務所

ワークライフバランスを重視しながら将来的な独立開業も視野に入れたい場合には、税理士法人・会計事務所への転職を検討したいところです。

税務を軸としたキャリアへシフトする形になりますが、独立開業に向けたキャリア形成という観点では非常に現実的なルートです。

税務業務には税理士資格が必要ですが、公認会計士は科目試験免除のうえ、所定研修の修了で登録が可能です。そのため、比較的スムーズに税務分野へキャリアを広げることも可能です。

税理士法人・会計事務所では、法人・個人の税務顧問業務を中心に、事業承継、組織再編、M&A、IPO支援など、公認会計士としての専門性を活かせる業務領域も少なくありません。

監査法人と比べて業務の裁量が大きく、働き方をコントロールしやすい環境も、ワークライフバランスを重視する皆様には魅力的です。

年収は法人の規模や本人のスキル・経験によって幅がありますが、非Big4系の税理士法人のマネージャークラスで600万〜1,100万円程度が目安になります。

将来的に独立開業すれば、働き方や収入の設計を自ら決められる点も大きな特徴です。

【ケース3】よりゆったり働くなら業務委託・フリーランスという選択も

ワークライフバランスを重視するのであれば、業務委託・フリーランスとして働くという選択肢も考えられます。

公認会計士は専門性が高く、週2〜3日稼働や業務量を調整しながら働ける案件も多いため、自分のペースを保ちやすい点が大きな魅力です。

一方で、キャリアアップやスキルアップの機会が限られやすい点や、非常勤期間が長くなることで常勤への転職が難しくなる可能性には注意が必要です。

また、案件獲得や人脈形成を自ら行う必要がある点もデメリットとして挙げられるでしょう。年収については、稼働日数や業務内容によって大きく変動し、年収400万〜1,000万円前後をまずは目安と考えておくといいでしょう。

なお、業務委託・フリーランスは「昇進や役職を前提としたキャリア」というより、一定期間、働き方の柔軟性を優先したいフェーズに適した選択肢として位置づけるとよいでしょう。

また、将来的に独立・開業を目指している場合に、いきなり踏み出さずに、その前段階として業務委託やフリーランスを取り入れるという考え方もあります。

このように、業務委託・フリーランスは“キャリアの最終ゴール”というよりも、将来の選択肢を広げるための戦略的なステップとして捉えることもできます。

ワークライフバランスを重視した公認会計士の転職なら「CPASSキャリア」にご相談ください！

ワークライフバランスを重視した転職を成功させるには、自身のキャリアを長期的な視点で見つめ直すこと、そして転職先や働き方について十分に情報収集を行うことが何より重要です。

「今の忙しさから抜け出したい」という気持ちが先行すると、条件だけで転職先を選んでしまい、結果的にキャリアの軸がぶれてしまうリスクもあります。

しかし、こうした整理や情報収集をすべて自力で進めるのは簡単ではありません。特に公認会計士の転職では、個別の求人情報だけでなく、職種ごとの働き方の違いや、業界全体の繁忙度、将来的なキャリアの広がりまで理解しておく必要があります。

とはいえ、これらを個人で網羅的に調べるのには限界があるのが現実です。

そこで、活用したいのが会計ファイナンス業界に特化した転職エージェントです。

会計ファイナンス人材特化型転職エージェントの「CPASSキャリア」では、業界の実情に精通したキャリアアドバイザーが、ワークライフバランスとキャリアの両立という視点から、転職をサポートしています。

単に求人を紹介するだけでなく、「どんな働き方が自分に合うのか」「今後のキャリアと生活をどう両立させるか」といった点まで含めて、キャリアのパートナーとして伴走してくれるのが特長です。

転職をすぐに考えていない皆様や、まずはキャリアや働き方について整理したい皆様も、相談相手として気軽に活用してみるのはいかがでしょうか。

まとめ│無理はしないけどキャリア構築は諦めない転職を

あまりに激務で「ワークライフバランス」を意識して転職を考えているなら、まず一度立ち止まってキャリア設計から始めることが重要です。

大切なのは、「この忙しさから逃れたい」という一時的な感情だけで動くのではなく、これからどのような働き方をしたいのか、仕事と生活をどう両立させたいのかを見据えた上で判断することです。

自身のキャリアプランとワークライフバランスの理想を照らし合わせながら、転職活動を進めることが、満足度の高い転職につながります。

なかでも公認会計士の転職においては、会計ファイナンス業界に特化した転職支援を行う「CPASSキャリア」に相談するのも一つの選択肢です。

業界の実情や職種ごとの働き方を熟知した“プロ”の視点で、「どのような環境であれば無理なく働き続けられるのか」「キャリアと私生活をどう両立させたいのか」を整理してもらうだけでも、ワークライフバランスを重視した転職におけるミスマッチを避けやすくなります。

今回紹介したポイントを参考にしつつ、無理はせず自分に合った働き方を実現できるキャリア構築を進めてみてください。