USCPA(米国公認会計士)の職種別年収や高収入を目指すコツを解説!

公開日:2025.04.01

最終更新日:2025.12.24

USCPA(米国公認会計士)の職種別年収や高収入を目指すコツを解説!

「USCPAを取得するとどれくらいの年収を狙えるの?年収アップにつながるのか知りたい」

「USCPAを活かした仕事の平均年収は?今より所得を増やしたいけれど将来的に年収1,000万円や2,000万円も狙えるの?」



USCPAの資格を活かして就職・転職すると「どれくらいの年収を獲得できるのか」「実績を積めばどれくらいの年収を目指せるのか」気になる方は多いのではないでしょうか。


USCPA資格必須求人の平均年収は、560〜1,130万円(※1)です。

仮にUSCPAの年収が560万円だったとしても、日本人の平均年収(460万円 ※2)より高くなっています。

USCPAの平均年収は560〜1,130万円

※1 会計ファイナンス人材特化型転職エージェント「CPASSキャリア」で扱っているUSCPA資格必須求人の平均年収
※2 国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」より


USCPAを活かして活躍できる職種別の年収目安に見てみると、実績やキャリアを積めば年収1,000万円以上が目指せることが分かるでしょう。

職業 年収目安
大手監査法人 450~3,000万円
  • Big4税理士法人ならマネージャー職で年収1,000万円以上を目指せる
大手税理士法人・
大手会計事務所
450~2,500万円
  • 大手や外資系では年収が高くなる傾向がある
コンサルティング
ファーム
450~2,500万円
  • 大手や外資系では年収が高くなる傾向がある
組織内会計士 350~2,000万円
  • 大手上場企業からベンチャー企業までスキルや年収、キャリアプランに合う選択ができる
証券会社などの
金融機関
550~2,500万円
  • ある程度の実績が必要となるが年収が高い傾向がある
海外でUSCPAとして活躍する 1,000万円~
  • 海外勤務で年収アップを目指せる

ただし、USCPAを活かして年収アップを実現するには、あなたのスキルや実績とマッチする企業を見極める必要があります

年収のみに着目して闇雲に就職・転職活動をすると「USCPAの価値を正しく理解していない企業」や「あなたのスキルを評価してくれない企業」を選定してしまうリスクがあるからです。


だからこそ、USCPAを活かして年収アップするには、どのようなキャリアプランを描いていくのかを念頭に置いて進めることが重要です。


この記事では、USCPAを活かせる職種別の平均年収や年収アップ例、年収1,000~3,000万円を目指すキャリアプランの例などUSCPAの年収に関する基礎知識をまとめてご紹介します。


最後まで読めばUSCPAを活かして年収アップができそうか、どのようなキャリアプランを描けるのか判断できます。

USCPAの価値を最大限に活かすためにも、ぜひ参考にしてみてください。









USCPAの平均給与は560〜1,130万円

USCPAの平均給与は560〜1,130万円

「CPASSキャリア」で扱っているUSCPA資格必須求人の平均年収は、560〜1,130万円です。

USCPAの平均年収は560〜1,130万円


令和5年分民間給与実態統計調査結果」によると、日本人の平均年収は460万円なので平均よりも高いことが分かります。

USCPAの平均下限年収である560万円と日本人の平均年収を比較すると、102万円の差があります。


10年間同額の年収をもらい続けたとすると1,020万円もの差があり、予備校代の数十万円や勉強時間の投資分を十分に回収できます

項目 日本人の平均年収 USCPAの平均下限年収 差額
1年間の年収の目安 458万円 560万円 102万円
10年間の年収合計 4,580万円 5,600万円 1,020万円

ただし、560〜1,130万円はあくまでも平均値で、USCPAの働き方や職種により大きく変動します。実績やスキルによっては、年収1,000万円以上も夢ではありません


次の章からは、職種ごとの年収例を具体的にご紹介します。どのような仕事に就くと、どれくらいの年収を目指せるのか分かるので、ぜひ参考にしてみてください。


あなたのスキル・実績ではどれくらいの年収アップができそうか

USCPAを活かして年収アップしたい方は「実際にどれくらい年収アップができそうか」「自分に合う求人情報の年収はどれくらいなのか」気になるのではないでしょうか。

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【就職・転職先別】USCPAの年収例

【就職・転職先別】USCPAの年収例

USCPAの平均的な年収が分かったところで、職業別の年収目安をご紹介します。

職業 年収目安
大手監査法人 450~3,000万円
  • Big4税理士法人ならマネージャー職で年収1,000万円以上を目指せる
大手税理士法人・
大手会計事務所
450~2,500万円
  • 大手や外資系では年収が高くなる傾向がある
コンサルティング
ファーム
450~2,500万円
  • 大手や外資系では年収が高くなる傾向がある
組織内会計士 350~2,000万円
  • 大手上場企業からベンチャー企業までスキルや年収、キャリアプランに合う選択ができる
証券会社などの
金融機関
550~2,500万円
  • ある程度の実績が必要となるが年収が高い傾向がある
海外でUSCPAとして活躍する 1,000万円~
  • 海外勤務で年収アップを目指せる

大手監査法人や税理士法人、コンサルティングファームなどどれくらいの年収を目指せそうか分かるので、ぜひ参考にしてみてください。

なお、各職業の年収目安は、「経理・財務・会計人材のためのキャリア名鑑」を参考にしています。


【450~2,000万円】大手監査法人

USCPAの需要がある大手監査法人の平均年収は450~3,000万円が目安です。

USCPAでもマネージャーやシニアマネージャーに昇格している方はいるので、コツコツと実績とキャリアを積めば年収1,000万円以上も無理なく目指せます。

監査法人の
階層
Big4の
年収目安
準大手監査法人の年収目安
スタッフ
シニアの指示を受けて仕事を行うポジション
600万円 600万円
シニアスタッフ
現場責任者のポジション
850万円 800万円
マネージャー
チーム全体の管理者のポジション
(課長職)
1,100万円 1,250万円
シニアマネージャー
チーム全体の管理者のポジション
(次長・部長代理職)
1,300万円
社員
役員のポジション
1,700万円 1,800万円
代表社員 3,000万円 2,500万円

大手監査法人ではUSCPAを活かして、外資系企業やグローバル企業の監査(リファードワークを含む)、各種アドバイザリー業務などに従事します。


特に*Big4では、日系大手グローバル企業や外資系企業、外資系金融など国際的な企業をクライアントに持つので、USCPAが持つ英語力や国際的な会計知識が役に立ちます。

*Big4:「有限責任あずさ監査法人、EY新日本有限責任監査法人、有限責任監査法人トーマツ、PwC Japan有限責任監査法人」4社の総称



グローバル企業の案件を扱っている大手監査法人ではUSCPAの需要が拡大しているため、会計の知識を身につけながら年収アップを目指せる業種だと言えるでしょう。




【400~2,000万円】税理士法人・会計事務所

USCPAを活かした大手税理士法人や大手会計事務所の平均年収は、400~2,000万円が目安です。

一例として、*Big4税理士法人の階層別の年収目安は、下記のとおりです。


税理士法人も監査法人と同様に実績とスキルを積めば、年収1,000万円以上を目指せます。

*Big4税理士法人:「KPMG税理士法人、EY税理士法人、デロイトトーマツ税理士法人、PwC税理士法人」4社の総称



Big4 税理士法人の階層 年収目安
スタッフ
シニアの指示を受けて仕事を行うポジション
550万円
シニアスタッフ
現場責任者のポジション
800万円
マネージャー
チーム全体の管理者のポジション
(課長職)
1,150万円
シニアマネージャー
チーム全体の管理者のポジション
(次長・部長代理職)
1,300万円
パートナー
共同経営者や役員のポジション
2,500万円

Big4税理士法人は国際税務業務が豊富にあるため、国境を超えた企業間の税務処理や移転価格税制、関税・間接税などの業務で活躍できます。


また、外資系のクライアントが多い国際会計事務所やUSCPA在籍を強みにしている税理士事務所であれば、規模が小さくてもUSCPAを活かした税務業務に携わることが可能です。


【450~2,530万円】コンサルティングファーム・アドバイザリー

コンサルティングファームやFASなどのアドバイザリーの平均年収は、450~3,000万円が目安です。

コンサルティングファームやアドバイザリー会社には様々な種類があり、企業規模や業務内容により年収が変動します。


一例として「総合コンサルタント」「独立系FAS」の年収は下記のとおりです。

階層 総合コンサルタントの年収目安 独立系FASの年収目安
アナリスト/
アソシエイト
600万円 600万円
コンサルタント/
シニアアソシエイト
850万円 900万円
プリンシパル/
シニアマネージャー
1,700万円 1,500万円
パートナー 3,000万円 1,800万円

コンサルティングファームでは企業が抱えている様々な悩みを包括的に扱うため、外資系企業やグローバル企業の戦略立案などでUSCPAを活かした活躍ができるでしょう。

特に、会計系のコンサルティングファームではM&A(クロスボーダー含む)を初め、事業再生・バリューアップなどの業務に携わります。


コンサルティングファームやアドバイザリーは多忙な業界かつ変動的なスケジュールが多いこと、クライアントによっては扱う金額が大きいことから他の業界よりも年収が高めになっています。


【350~2,000万円】大手企業・外資系企業・ベンチャー企業の組織内会計士

USCPAは国際的な税務、会計知識が必要になる大手企業や外資系企業、ベンチャー企業の組織内会計士としても活躍できます。

平均年収は企業の規模やUSCPAが携わる業務範囲により大きく変動しますが、350~2,000万円が目安です。


大手上場企業の経理や財務部門に配属された場合は、経験と実績を積めば1,000万円以上を目指せます。

階層 大手上場企業の経理の年収目安 大手上場企業の財務の年収目安
スタッフ 500万円 500万円
リーダー/
主任
650万円 700万円
マネージャー/
課長
1,000万円 1,000万円
部長 1,100万円 1,200万円
執行役員 1,300~1,500万円 1,200万円

外資系企業の経理は大手上場企業より、若干年収が高い傾向があります。

階層 「外資系企業」の
経理の年収目安
ジュニア 550万円
シニアスタッフ 700万円
マネージャー 1,200万円
コントローラー 1,400万円

ベンチャー企業は大手上場企業よりも年収が低くなる傾向はありますが、経理業務を内製化するための体制構築やIPOの準備など幅広い業務で実績を積めます。

CFOを目指せば、大幅な年収アップも見込めるでしょう。

階層 「ベンチャー企業」の
経理の年収目安
スタッフ 420万円
リーダー/主任 550万円
マネージャー/課長 900万円
部長/部門長/執行役員 1,100万円

このように、USCPAの資格が評価される国際的な会計基準の理解、英語力が必要となる企業であれば、組織内会計士として年収アップを目指しながら実績を積めます。


【550~2,500万円】証券会社などの金融機関

USCPAの資格保持者はベンチャーキャピタルや証券会社、独立系投資銀行などの金融機関でも、知識を活かした活躍ができます。

証券会社の投資銀行業務に携わる場合は、平均年収550~2,500万円が目安です。

階層 証券会社の投資銀行業務の年収目安
リーダー/主任 900万円
マネージャー/課長 1,300万円
部長/部門長/執行役員 2,200万円

証券会社の投資銀行業務に関しては激務であることと専門知識が必要なことから、平均年収が高くなっています。

証券会社の投資銀行業務ではクロスボーダーM&AやIPO支援などに携わり、企業の課題解決支援を行うところが特徴です。


USCPAの国際的な会計知識や英語力はもちろん柔軟な対応力、コミュニケーション能力などが求められるため、初心者向けの業務ではなくある程度の実績を積んだ人材を採用する傾向があります。


【1,000万円~】海外でUSCPAとして活躍する

USCPAを保有していれば、アメリカまたは相互承認協定(MRA)を結んでいる国で会計士として活躍できます。

USCPAの調査(2017年)によると、米国公認会計士の平均年収はボーナスを除き119,000ドルです。

経験が1年未満の場合でも、66,000ドルと高水準の給与が期待できます。

勤続年数 年収目安 日本円換算
平均年収 119,000ドル 約1,844万円
経験が1年未満の場合の年収 66,000ドル 約1,023万円
経験が20年以上の場合の年収 152,000ドル 約2,356万円

※1ドル = 155円で計算しています
※参考:CPAs satisfied as average salary tops six figures

ただし、アメリカで会計士として現地採用されるには、ビザの取得や転職活動などのハードルが高く狭き門となっているのが現状です。

もちろん、海外で活躍している方もいますが、まずは大手監査法人で海外駐在を目指したほうが現実的でしょう。







USCPAで年収1,000万・2,000万・3,000万を目指す働き方の例

USCPAで年収1,000万・2,000万・3,000万を目指す働き方

「今よりも年収アップを目指したい」「将来的には年収2,000万円や3,000万円を目指したい」という方のために、ここでは年収1,000~3,000万円を目指すときの働き方の例をご紹介します。

USCPAを活かした仕事に従事できれば、年収1,000万円は無理なく目指せる範囲です。

年収2,000~3,000万円はさらなるスキルが必要となるため、どのようなケースなら目指せるのか参考にしてみてください。




【年収1,000万円】大手監査法人や税理士法人などで昇格する

USCPAを活かした働き方では、どのような職種でもコツコツと実績を積み重ねて昇格できれば無理なく年収1,000万円が目指せます。


【就職・転職先別】USCPAの年収例」で触れた職種を見てみると、マネージャー(課長)レベルまで昇格できれば年収1,000万円を上回るケースが多いです。

職種と役職 平均年収目安
Big4 監査法人:
マネージャー
1,100万円
Big4 税理士法人:
マネージャー
1,150万円
総合コンサルタント・
独立系FAS:
マネージャー
1,200万円
大手上場企業の経理:
部長
1,000万円
大手上場企業の財務:
課長
1,000万円
外資系企業の経理:
マネージャー
1,200万円

もちろん、マネージャー・部長クラスになるにはUSCPAとしてのスキルを磨く必要はありますが、着実に実績を積み重ねていけば転職をしなくても年収1,000万円を実現できるでしょう。


例えば、大手監査法人でUSCPAとして実績を積むと、入所後平均7~10年後にマネージャー昇格を目指せます。

このように、USCPAを活かせる職種に就きスキルを磨いていけば、転職をしなくても年収1,000万円を実現できるでしょう。


【年収2,000万円】大手コンサルティングファームなど平均年収が高い業界を目指す

USCPAが年収2,000万円を目指すには、平均年収の高い業界に身を置くことが重要です。

USCPAが活躍できる年収が高い業界としては、下記のような業界が検討できます。

USCPAが活躍できる年収が高い業界の例
  • 大手証券会社
  • 外資系戦略コンサルティングファーム
  • 大手コンサルティングファーム
  • M&A仲介会社


これらの業界は1件当たりの報酬が高く、その分年収に反映される背景があります。他の業界よりも年収2,000万円台が目指しやすくなるでしょう。

一方で、年収が高い業界は、実績やスキルを重視する傾向があります。外資系企業は成果主義であることが多く、実績やスキルが高く評価されます。


また、証券会社の投資銀行業務のM&A業務など初心者では対応できない専門性が高い領域では、実務経験者や会計士としてのスキルがある人材が重宝されがちです。


そのため、年収2,000万円を目指すなら、

  • USCPAとして会計に関する実績とスキルを積み年収の高い業界に転職をする
  • USCPAとして総合コンサルティングファームで実績とスキルを積んでから年収の高い業界に転職をする


など、年収の高い業界を目指す基盤を整えて挑戦するといいでしょう。


【年収3,000万円】他の資格との掛け合わせで価値を高める・独立する

USCPAを活かして年収3,000万円を目指すことは無理ではありませんが、難易度が高くなります。

年収3,000万円の実現可能性がある方法としては、下記のようなケースが考えられるでしょう。

USCPAが年収3,000万円を実現するケース例
  • 外資系投資銀行
  • 外資系企業や大手コンサルティングファームの役員に就任する
  • 海外の会計事務所・コンサルティングファームの日本支社として独立する
  • 起業する


外資系企業や大手コンサルティングファームの役員、CFOに就任できれば、年収3,000万円を実現できる可能性があります。

また、USCPAを活かした独立開業や海外での現地採用を実現できると、年収3,000万円以上が目指せるでしょう。


ただし、これらのケースで年収3,000万円を実現するには、USCPAの実績とスキルに加えて、日本の会計知識やコミュニケーション能力、論理的思考力など他のスキルも問われるケースが多いです。


そのため、USCPAの実績やスキルと併せて、プラスアルファの資格やスキル、差別化するポイントを持ち合わせておく必要があるでしょう。







USCPAを活かして年収アップするには転職先の見極めが必要

USCPAを活かして年収アップするには転職先の見極めが必要

ここまで、USCPAを活かして働ける業界の年収やUSCPAを活かして年収アップをするポイントなどをご紹介しました。

USCPAは日本人の平均年収よりも高い年収が期待できるものの、業界やスキルによって得られる年収が変動します。


つまり「今よりも年収アップしたい」「USCPAと今までの実績を踏まえて妥当な年収を受け取りたい」と思ったら、転職先を見極める必要があるのです。


下記のように転職先の見極めに失敗すると、本来はUSCPAを活かして年収アップができたはずなのに、その機会を逃してしまい後悔につながります。

USCPAを活かした転職の見極め失敗例
  • 本来対象だった企業を見逃す
  • ハイクラスの企業を狙える実績があったのに自分には無理だと思い込んでしまう
  • 自分の実績やスキルではどの企業が狙えるのかよく分からずレベルを下げてしまう


では、USCPAを活かしつつ年収アップを実現するには、どうしたらいいのでしょうか?実は、転職エージェントを活用することが重要な鍵になります。

なぜ、転職エージェントを活用するべきなのか次の章で詳しく解説していきます。








最適な仕事に就くためにUSCPAに精通している転職エージェントを活用しよう

最適な仕事に就くためにUSCPAに精通している転職エージェントを活用しよう

USCPAを活かして年収アップを目指すなら、USCPAに精通している転職エージェントと二人三脚で進めることをおすすめしています。

USCPAを始めとする会計業界には特有のニーズがあるため、ニーズを把握した転職エージェントを利用すれば転職に向けて戦略的な対策を行うことができます


また、採用活動をしている企業にUSCPAの良さやスキルを正確に伝えられなければ、就職・転職先の選択肢が限定されてしまいます。

ここでは、USCPAに精通している転職エージェントを活用したほうがいい2つの理由をご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。




企業がUSCPAの価値やスキルを理解して求人情報を作成していないケースがある

1つ目は、採用活動をしている企業がUSCPAの価値やスキルを理解して求人情報を作成していないケースがあるからです。

本来はUSCPAが向いている業務内容であっても、USCPAという資格を認識しないで求人情報を公開しているケースがあります。


求人情報を見ても「USCPA歓迎」「USCPAにおすすめ」などの文言がないため、USCPAのスキルセットを理解していないと適切な判断ができません。

また、IT・システムの知識や実務経験は、監査法人やコンサルティングファームからかなり評価されます。


しかし、この情報を知らずに「会計に関係のない業界だから」とアピールしないと、せっかくのポイントを落としてしまいます。

つまり、企業側はUSCPAのスキルを把握していない、求職者側は企業側にアピールするポイントが分からないミスマッチが起こるのです。


USCPAに精通している転職エージェントならUSCPAのスキルセットを把握しているため、適切な求人情報の紹介、アピールするべきスキルや実績の見極めができます。

その結果、USCPAを活かした転職先の選択肢が広がり、年収や業務内容、キャリア設計を踏まえて納得できる選択がしやすくなります。


会計業界のニーズを踏まえた対策ができる

2つ目は、会計業界のニーズを踏まえた対策ができることです。

会計業界は特有のニーズや面接傾向、転職活動を始めるタイミングがあるため、一般的な対策だけでは本来なら受かるはずだった企業にも受からなくなる可能性があります


せっかくの転職・年収アップのチャンスを逃さないためにも、会計業界に適したアドバイスや対策ができる転職エージェントと二人三脚で進めることが欠かせません。


USCPAに特化した転職エージェントでは下記のように、キャリアプランの設計から面接対策まで一貫したサポートが受けられます。

USCPAに特化した転職エージェントで受けられるサポート例
  • キャリアプランの設計や転職先の選定
  • 転職時の不安や悩みに関するアドバイス
  • 職務経歴書や履歴書の添削
  • 面接対策


※転職エージェントによりサポート範囲が異なります



希望する転職先に応じた対策ができるため、チャンスを最大限に活かせるようになるでしょう。







USCPAを取得して年収アップを狙うなら転職支援実績がある「CPASSキャリア」にお任せください

USCPAを取得して年収アップを狙うなら転職支援実績がある「CPASSキャリア」にお任せください

ここまで読み、USCPAを活かして年収アップを狙うなら、信頼できる転職エージェントと戦略的に転職活動をすることが重要なことがお分かりいただけたでしょう。

USCPAを活かした転職活動なら会計人材に特化した転職エージェント「CPASSキャリア」にお任せください。


「CPASSキャリア」は会計業界に特化した深い知識と経験がある一流キャリアアドバイザーが在籍しています。

キャリアプランに合わせたサポートやオリジナル求人の紹介など、質の高いキャリアチャンスを提供できるところが特徴です。

項目 CPASSキャリア 総合人材紹介
エージェント
業界知識
  • 会計業界に特化した深い知識と経験を有し、専門性の高いキャリアサポート
  • 幅広い業界を網羅しているため、会計業界の知識に特化していない
紹介求人
  • 約7,000人の会計士との繋がりなど、会計業界とのネットワークから得たオリジナル求人を多数紹介
  • 幅広い業界の求人を用意
キャリアアドバイザー
  • 公認会計士資格を保有していたり、人材紹介歴が長い会計業界に特化したキャリアアドバイザーが在籍
  • 幅広い業界のキャリアアドバイザーが在籍
転職アドバイス
  • 公認会計士資格を持つアドバイザーも在籍しているため、会計業界の専門家目線でのアドバイスが可能
  • 一般的な転職ノウハウに基づいたアドバイスを提供
アフターフォロー
  • 定期的なフォローだけでなく、グループサービスとして展開している交流事業や学びの支援を通じて、キャリアを生涯にわたってサポート
  • 3ヶ月〜半年程度のサポート

また、私たち「CPASSキャリア」は20年以上にわたり3,000名以上の転職支援実績を持つキャリアアドバイザーが在籍しており、会計業界の転職活動をサポートしてきました。


求職者第一主義を貫く転職エージェントとして、求職者さまの思いや考えに寄り添いながらサポートさせていただきます。

ここでは、私たち「CPASSキャリア」の強みをご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。




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これに加えて「CPA会計学院」が多くの会計士を輩出している背景もあり会計業界関係者から信頼が厚く、ハイクラスな求人情報を取り揃えています

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USCPAの資格を活かした年収アップを狙うなら、キャリアの歩み方や資格の活かし方を熟知しているキャリアアドバイザーに相談する必要があります。


「CPASSキャリア」には公認会計士資格や20年以上の支援実績を持つ、会計業界に精通したキャリアアドバイザーが在籍しています。

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まとめ

今回は、USCPAを活かした職種の年収や年収1,000~3,000万円を目指すキャリア例など、USCPAを活かして年収アップするための基礎知識をご紹介しました。


最後に、この記事の内容を振り返ってみましょう。

▼ USCPAの平均給与は560〜1,130万円

▼ USCPAを活かして活躍できる職種別の平均年収の目安

職業 年収目安
大手監査法人 450~3,000万円
  • Big4税理士法人ならマネージャー職で年収1,000万円以上を目指せる
大手税理士法人・
大手会計事務所
450~2,500万円
  • 大手や外資系では年収が高くなる傾向がある
コンサルティング
ファーム
450~2,500万円
  • 大手や外資系では年収が高くなる傾向がある
組織内会計士 350~2,000万円
  • 大手上場企業からベンチャー企業までスキルや年収、キャリアプランに合う選択ができる
証券会社などの
金融機関
550~2,500万円
  • ある程度の実績が必要となるが年収が高い傾向がある
海外でUSCPAとして活躍する 1,000万円~
  • 海外勤務で年収アップを目指せる

▼ USCPAで年収1,000万・2,000万・3,000万を目指す働き方

  • 年収1,000万円:職種問わずコツコツと実績を積み重ねて昇格できれば無理なく目指せる
  • 年収2,000万円:大手証券会社など平均年収が高い業界に身を置く
  • 年収3,000万円:他の資格との掛け合わせで価値を高めるか独立する


▼ USCPAに精通している転職エージェントを活用したほうがいい理由

  • 企業がUSCPAの価値やスキルを理解して求人情報を作成していないケースがある
  • 会計業界のニーズを踏まえた対策ができる


USCPAの資格と今までの実績、スキルを活かせる環境を選択できれば、USCPAを活かせた年収アップも夢ではありません。

USCPAを活かしたキャリアアップや年収アップを考えている場合は、ぜひ私たち「CPASSキャリア」に一度ご相談ください



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